意外と見落としがち！？シフト制や休日数の隠されたトリックとは

前回に引き続き、求人内容から離職率が高い職場の見極め方をご紹介していきます。

今回は「休日数」です。

勤務時間じゃなくて、なぜ休日数に注目するのかと思った方もいらっしゃるのではないでしょうか。

以前、お話した中で離職率が高い職場の特徴として「長時間労働」という特徴があることをご紹介しました。

しかし、求人に初めから長時間労働を書いていたら求人が多く集まる事はないかと思います。

したがって、誤魔化して勤務時間を提示する事で、求人を見てもさして問題な時間設定はされていないはずです。

そこで、注目すべきは休日数になります。

休日数となると数字で書かれているので、はっきりと判断できると思われがちですが意外としっかり把握せず見落としがちになる人が多いのです。

そのため、入社後に想像よりも休みが無いため「こんなはずじゃなかった」と後悔する人も多いはずです。

特に、今回は「年間休日数」を中心に見極め方をご紹介していきます。

なぜ、週休ではなく年間休日数をみるのか。

実は、週休で書かれているのは少し曖昧な表現をされている事が多いのです。

そもそも「週休2日」「完全週休２日」。この2つは同じような意味に思われがちですが実はまったく違う事を言っています。

週休２日とは、1ヵ月のうち2日以上の休みがある週が、1週以上はあるという意味になります。

つまり、4週あるうち1週だけ2日休みで、後は1週間に1日休みの場合もあるのです。

対して、完全週休２日とうのは皆さんが想像しているような、必ず1週間に2日休みがあるという意味をさしています。

このように、週休でははっきりと書かれていないことが稀にあります。

そこで、みるのが年間休日数です。年間休日数を見れば大体ひと月にどれくらい休みがあるのかが見えてきます。

大よその目安としては、完全週休２日になると平均１２０日前後になります。
これに、祝日などが入ると多くて１２５日から１３０日になり、週休２日くらいになると１００日前後になります。

これを基準に見てから、週休を改めて見ると大体どれくらい休みがあるのか見えてきます。

また、ここでもう1つみておきたいのが従業員数です。

実は、法定労働時間というものがあり1日8時間以内、1週40時間を基準とし、これ以上働いた場合は残業代を払わなければいけないと法律で定められています。

しかし、実は従業員数が１０人未満の卸・小売業、病院などの保健衛生業、接客・娯楽業、飲食店業などの場合には、1週４４時間でも良いとされています。

また、年中無休や24時間営業の職場の場合には、1ヵ月4日以上の休みがあればOKとされています

こういった職場は殆ど、シフト制を採用していますが、このシフト制というのも意外と曲者です。

平等精神がある人がシフトを作成してれば良いですが、企業によっては週の月曜日に休みをいれて、次の休みが翌週の土曜日なんて事がよくあります。

たしかに、そうすると1ヵ月4日の休みなので違法ではないのですが、気がつけば実質連続出勤日数が１０日以上だったという話はよく聞きます。

こうなってくると、年間休日数も１００日未満になっている事が多く、７０日と表示されている職場は連続的な労働日数を強いている可能性があります。

働くためには、適度な休日が絶対条件です。

一見、何も問題なさそうに書かれている休日ですが、よくよく確認をして非人道的な長時間労働させられないよう見極めていかなければなりません。