就職して後悔する可能性大！？離職率が高いその理由とは

就職活動は企業に求職者が売り込むというイメージの方が強いですが、実は、企業を見極めるという側面がある事は意識されていますでしょうか。

そう、就活とは企業が個人を選ぶのではなく、求職者である個人が働いていける場所であるか企業を選ぶものでもあるのです。

企業を選ぶというと、なんだか尊大な態度のように思うかもしれませんが、それもすべて「後悔しないための職場を探す」という点においては重要な作業になります。

その指標の1つとして、離職率の存在があります。

離職率とは、即ちある期間でその企業から社員が離職した割合を表したものです。

つまり、離職率が高いという事はイコール、その職場で働けないと思った人の割合になります。

ですが、一言に「職場で働けないと思った」といっても人によって理由はさまざまあるはずです。

それこそ、転職したい、独立したい、新たに勉強を始めたい、結婚して専業主婦になりたい、出産して子供の面倒をみたいからなど、何も悪い理由ばかりが離職の理由にはなりません。

また、怪我や病気のせいで仕事が続けられなくなっただとか、家族が引っ越すので一緒に引っ越すことになったなど仕方のない事情がある離職もままあります。

つまり、離職率が高いというだけでは「後悔するような会社」だとう指標にはならないのです。

ですが、こういった「前向きで幸せな離職」や「やむえない仕方のない離職」だけでは、余程の事がない限り離職率というのは高くなるはずがないのです。

ようするに、離職率が高くなっているという事は、それ以外の離職、つまり「入社した事を後悔して会社を辞める」離職が多かった事が反映されている場合が高いのです。

入社したことを後悔する人が多いという事は、もはや一個人と会社の考え方の相違ではなく、万人に共通した後悔要素が会社に潜んでいたという事に他なりません。

つまり、「離職率が高い会社」というのは「就職して後悔する可能性が大いに高い」という事にもなるのです。

しかし、実はこの離職率というのは実際にはかなり曖昧なものでもあります。というのも、基準となる計算方法が国の企業全体で確立されていないからです。

そもそも、離職率を割り出すにはある一定期間の離職者数をその期間にいた在籍社員数もしくは、入社人数で割ると数字がでてきます。

この「ある一定期間」という部分は実はまったく基準がありません。さらに、この期間を公表しなくてもいいため、設定された期間によっては離職率が０％になってしまう会社もでてくるのです。

ちなみに、主に公表されている離職率は主に3種類の計算で導きだされています。

１、 年度始めから末までの1年間で離職した人の割合

２、 新卒社員が3年以内での離職した割合

３、 過去３～5年間で中途採用者が1年以内に離職した割合

また、企業の人数や入社した人数が少ない場合には、１人離職しただけでも必然と割合も大きくでてしまいます。

つまり、離職率の数字が高いからといって全て「後悔するような会社」というわけではないのです。

しかし、逆に割合が低いからといって「後悔しない会社」だと判断してはいけないという事にもなります。

なら、信用できる数字がないならば、やはりどうやって離職率で見極めるのか。

それは、他の要素から離職率が高いところを見極めればよいのです。今後、その方法をご紹介していきます。